プログラマティック取引に向かうテレビCM
2020年2月に始まったスマート・アド・セールス（以下、SAS）。この視聴データを基にする新しいテレビCMバイイングの価値が広告主にも受け入れられるようになると、SASの需要は必ず高まるはずである。需要の高まりは価格の高騰と同義である。テレビCMは、民放連基準で「総放送時間の18%以内」＊という上限があるため、その影響を特に受けやすいと考えられる。
テレビCMのプログラマティック取引を予測する
テレビCMの量ってどれくらいあるの？
ふだんテレビで見るCMには、いろいろな長さのモノがあります。よく見かける15秒や30秒CM以外にも、60秒や90秒、時には120秒という長尺CMに出会うことさえあります。面白いCMや、自分が興味のある商品やサービスのCMだといいのですが、そうでない場合はチャンネルを替えたくなります。購読料として我々も一部の費用を負担している新聞や雑誌などと違い、テレビはCM（企業からの広告費）がないと放送自体が成り立たないとわかってはいても、そこは人の性（さが）、やはりCMを避けたい気持ちになることも少なくありません。
特に最近は、NetflixやHuluなどのサブスク型（サブスクリプション）や、都度課金型でコンテンツ（映画やライブなど）を購入して、テレビ画面を通して観ることにも慣れて来ているので、より煩わしさを感じるのかも知れません。TVerやYoutubeはほぼ広告付きですが、まだまだテレビほどCM量が多くない気もしています。スキップできる場合もありますから。
ここまではひとつひとつの番組やコンテンツの中でのCM量、あるいはCM自体の長さの話。では、テレビ放送全体でテレビCMってどれくらいの量があるのか？気になります。今回はその辺りを少しまとめてみます。 ...
本社所在地を横浜市に移転
株式会社プログラマティカは、2020年12月21日付で本社所在地を東京都渋谷区から神奈川県横浜市に移転いたします。なお、通常業務は引き続き、本社と三浦オフィスとの併用稼働となります。
＜お問い合わせ窓口＞
株式会社プログラマティカ 三浦オフィス
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e-mail：info@programmatica.jp ...
日経電子版コラムでSAS関連記事が掲載
現在、日経クロストレンド（日経BP社）で連載中の『「SAS」はテレビCMの救世主になれるか』（全4回）から、第3回が日本経済新聞の電子版コラムに転載されました。日経新聞読者のみなさまにも、ぜひご一読いただけると幸いです。
日本経済新聞電子版 2020年12月7日
コラム（テクノロジー）
テレビCMの「総量評価」の大切さ
テレビCMのメインターゲットとサブターゲット
テレビCMは長く世帯視聴率のみで評価をされてきた。しかし、近年は個人視聴率が整備され、徐々に主要指標へと変わってきた。だが、まだその使われ方は「個人全体」を基準とする取引単位までにとどまる。広告主の設定ターゲットが個人全体、つまりオールターゲットであれば問題はないのだが、多くの場合そうではない。通常は何かしらのターゲットを設定する。ターゲット効率を試算する各種データも整ってきたので、CPM（1,000人あたりの視聴単価）や1視聴あたりの単価などは算出可能で、デジタル広告との効率比較なども可能になってきている。
しかし、テレビCMは設定するメインターゲット以外の周辺ターゲットにも到達する。逆にいうと、それらを除外することはできない。メインターゲット以外はターゲットではないという場合には当てはまらないが、通常はメインターゲットのみという設定は少ないのではないだろうか。常にサブターゲットが存在する。問題は、その際のサブターゲットへの到達を評価しないのか？あるいは、サブターゲットをそのままメインターゲットに合算して評価してしまっていいのか？である。 ...
